期中で「製造原価なし」から「製造原価あり」のデータに切り替えることはできません。
「製造原価なし」のデータに仕訳等の入力をすすめており、期中で「製造原価あり」にデータに変更する場合は、「製造原価あり」のデータを作成し、仕訳データや減価償却資産情報などを受け入れすることで、「製造原価あり」のデータに修正することができます。
詳しくは下記手順をお試しください。
＜事前準備＞を行い、引き続き＜操作手順＞を行ってください。
＜事前準備＞
Ａ．操作を行う前のデータのバックアップを行います。
※この操作を行う前には、念のため、「ファイル」→「データバックアップ」にて外部メディア（ＵＳＢメモリ等）にバックアップを保存してください。
※データのバックアップを保存する方法は、こちらをご参照ください。
バックアップが保存できましたら、引き続きＢ．「簡易振替伝票入力」にて、仕訳件数を確認します。の手順へお進みください。
Ｂ．「簡易振替伝票入力」にて、仕訳件数を確認します。
１.「帳簿」→「簡易振替伝票入力」を開きます。
２.画面左下の「全表示」タブを選択し、仕訳件数をメモ等に控えます。
３.画面右上の［終了］ボタンをクリックし、Ｃ．「事業所・消費税情報設定」を印刷します。の手順へお進みください。
Ｃ．「事業所・消費税情報設定」を印刷します。
１.「導入」→「事業所・消費税情報設定」を開きます。
２.画面下の［印刷］ボタンをクリックします。
３.「印刷」画面が表示されますので、画面右上の［印刷］ボタンをクリックします。
４.「事業所・消費税情報設定」画面は右下の［キャンセル］ボタンで閉じ、Ｄ．「開始残高設定」を印刷します。の手順へお進みください。
Ｄ．「開始残高設定」を印刷します。
１.「導入」→「開始残高設定」を開きます。
２.画面上の［印刷］ボタンをクリックします。
３.「印刷」画面が表示されます。「科目」欄の「勘定科目」「補助科目」にチェックがついていることを確認し、画面右上の［印刷］ボタンをクリックします。
４. 「開始残高設定」画面は右上の［終了］ボタンで閉じ、Ｅ．「減価償却資産集計表」を印刷します。の手順へお進みください。
Ｅ．「減価償却資産集計表」を印刷します。
１.「管理」→「減価償却資産集計表」を開きます。
２.画面上の［印刷］ボタンをクリックします。
３.「印刷」画面が表示されますので、［書式設定］ボタンをクリックします。
４.「帳票タイプ」にて「Ａ４たて帳票」が選択されていることを確認し、［設定］ボタンをクリックします。
※「帳票タイプ」にて「Ａ４たて帳票」が選択されていない場合は、▼ボタンをクリックし、「Ａ４たて帳票」を選択後、［設定］ボタンをクリックします。
５.「印刷」画面に戻りますので、［印刷］ボタンをクリックします。
６. 「減価償却資産集計表」画面は右上の［終了］ボタンで閉じ、＜操作手順＞へお進みください。
＜操作手順＞
Ａ．「製造原価なし」で作成したデータの仕訳データを出力します。
Ｂ．「新規作成」から「製造原価あり」のデータを作成します。
Ｃ．「製造原価あり」のデータに手順Ａで出力した仕訳データを受け入れます。
Ｄ．「開始残高設定」や「減価償却資産登録」の設定を引き継ぎます。
Ｅ．「製造原価なし」のデータの登録を削除します。
詳細につきましては、下記をご参照ください。
Ａ．「製造原価なし」で作成したデータの仕訳データを出力します。
「製造原価なし」で作成したデータへ既に入力してある仕訳がある場合、この後作成する「製造原価あり」のデータに仕訳を受け入れるために「ツール」→「仕訳データ出力」を行います。
仕訳データ出力の方法につきましては、こちらをご参照ください。
仕訳データ出力が完了しましたら、手順Ｂ．へお進みください。
Ｂ．「新規作成」から「製造原価あり」のデータを作成します。
「ファイル」→「新規作成」から、「製造原価あり」のデータを作成します。
＜事前準備＞で印刷した「事業所・消費税情報設定」の内容をもとに、作成します。
データの新規作成方法につきましては、こちらの手順「Ｂ．「上記の方法以外でデータを作成（データ作成に慣れた方向け）」より、データを作成する方法」をご参照ください。
※なお、データ作成時の「その他」タブにて「主な業種」欄で「製造業」を選択し、その下の「製造原価科目を作成する」のチェックがついていることを確認してから[作成開始]をクリックします。
「主な業種」欄で「卸売・小売業」、「サービス業」が選択されている場合は、その下の「製造原価科目を作成する」のチェックがつけられません。
「製造原価あり」のデータの新規作成が完了しましたら、手順Ｃ．へお進みください。
Ｃ．「製造原価あり」のデータに手順Ａで出力した仕訳データを受け入れます。
「仕訳データ受入」の方法につきましては、こちらの手順をご参照ください。
仕訳データ受入が完了しましたら、手順Ｄ．へお進みください。
Ｄ．「開始残高設定」や「減価償却資産登録」の設定を引き継ぎます。
新規作成した「製造原価あり」のデータは、「開始残高設定」や「減価償却資産登録」の内容が引き継がれておりません。
前年度データがない場合は、＜事前準備＞で印刷した「開始残高設定」や「減価償却資産集計表」をもとに設定します。
前年度データがある場合は、データの並び替えを行い「期末残高繰越処理」を行い、前年度データから設定を引き継ぐことができます。
下記手順をご参照ください。
■前年度データがない場合
＜事前準備＞の手順Ｄにて印刷した「開始残高設定」をもとに「導入」→「開始残高設定」にて期首残高を設定します。
期首残高の設定方法については、こちらをご参照ください。
また、＜事前準備＞の手順Ｅにて印刷した「減価償却資産集計表」をもとに「管理」→「減価償却資産登録」にて資産を登録します。
減価償却資産の登録方法につきましては、こちらをご参照ください。
設定ができましたら、手順Ｅ．におすすみください。
■前年度データがある場合
前年度データがある場合、「データリスト管理」にて前年度データの下に「製造原価あり」のデータを並び替えた後、「期末残高繰越処理」を行うことで「開始残高設定」や「減価償却資産登録」の内容を引き継ぐことができます。
１.「ファイル」→「データリスト管理」を開き、データの並び替えをします。
ａ．手順Ｂ．にて作成した「製造原価あり」のデータ(例では、ソリマチ電機株式会社2XX1/4/1～2XX2/3/31)をクリックし、画面下の[移動]ボタンをクリックします。
ｂ．前年度データが格納されている事業所フォルダーの[＋]をクリックし、[－]にします。
ｃ．前年度データ（例では、ソリマチ電機株式会社2XX0/4/1～2XX1/3/31)をクリックし、画面下の[貼り付け]をクリックします。
ｄ．同一フォルダー内に前年度データ（例では、ソリマチ電機株式会社2XX0/4/1～2XX1/3/31）が上段(下図：ア)、「製造原価あり」のデータ（例では、ソリマチ電機株式会社2XX1/4/1～2XX2/3/31）が下段(下図：イ)に配置されたことをご確認ください。
ｅ. 空になった事業所フォルダーをクリックし、画面左下の［削除］ボタンをクリックします。
ｆ.「次の事業所を削除します。～よろしいですか？」のメッセージが表示されましたら［ＯＫ］ボタンをクリックします。
ｇ．画面右下の［閉じる］ボタンをクリックします。
ｈ.「設定内容を保存しますか？」のメッセージは［はい］ボタンをクリックし、変更内容を保存します。
２．「ファイル」→「データ選択」を開き、「製造原価あり」のデータが選択されていることを確認し、画面右下の［閉じる］ボタンをクリックします。
※「製造原価あり」のデータが選択されていない場合は、「製造原価あり」のデータをクリックし、画面右下の［選択］ボタンをクリックします。
３. 「前期データにて下記いずれかの内容が変更されました。」の画面が表示された場合は［はい］ボタンをクリックし「期末残高繰越処理」を行います。
※表示されない場合は、「導入」→「期末残高繰越処理」を開きます。
ａ．「前期」欄に前年度データの情報が、「今期」欄に「製造原価あり」のデータの情報が表示されていることを確認します。
ｂ. 左下の［減価償却資産情報を繰り越す］と［手形情報を繰り越す（みんなの青色申告にはありません）］にチェックが入っていることを確認後、画面下［ＯＫ］ボタンをクリックします。
ｃ.「期末残高繰越処理を行います。」のメッセージが表示されますので、［ＯＫ］ボタンをクリックします。
ｄ．「期末残高繰越処理が完了しました。」のメッセージが表示されますので、［ＯＫ］ボタンをクリックします。
４.「帳簿」→「簡易振替伝票入力」を開き、画面左下の「全表示」タブをクリックし、仕訳件数に表示されている件数と＜事前準備＞の手順Ｂにて確認した件数が一致していることをご確認ください。
５．画面右上の[終了]ボタンで画面を閉じ、手順Ｅ．へおすすみください。
Ｅ．「製造原価なし」のデータの登録を削除します。
１.「ファイル」→「データメンテナンス」を開き、「製造原価なし」のデータを削除します。
ａ．「製造原価なし」のデータをクリックし、画面下の［登録抹消］ボタンをクリックします。
ｂ.「指定会計データの登録を抹消します。よろしいですか？」のメッセージが表示されますので、［ＯＫ］ボタンをクリックします。
ｃ．画面に前年度データと「製造原価あり」のデータが表示されていることを確認し、画面下の［閉じる］ボタンをクリックします。
２.「導入」→「開始残高設定」を開き、＜事前準備＞の手順Ｄで印刷した「開始残高設定」の各勘定科目の残高が一致していることをご確認ください。
３.「管理」→「減価償却資産集計表」を開き、＜事前準備＞の手順Ｅで印刷した「減価償却資産集計表」と各資産の情報が一致していることをご確認ください。