本製品をインストールしましたら、帳簿に日々の取引の仕訳を入力する前に、以下１～５の登録・設定を行いましょう。
本製品で会計処理を行うためには、まず会計データの作成と事業所情報の登録が必要です。
データの作成方法に「業種別テンプレートを使用（推奨）」を選択しますと、営まれている業種に
最適な設定で会計データを作成することができます。
＜操作手順＞
１．「ファイル」→「新規作成」を開きます。
※本製品のインストール後、初めて起動した場合は、「新規作成」画面が自動的に表示されます。
２．「新規作成-作成方法選択」画面が表示されます。
［業種別テンプレートを使用（推奨）］ボタンをクリックします。
３．「新規作成-業種選択」画面が表示されます。
営まれている業種に近いものを選択します。
※法人事業者様用と個人事業者様用に業種が分かれておりますのでご注意ください。
※「みんなの青色申告」製品の場合、個人事業用のみの業種で表示されます。
４．データ作成に必要な事業所情報を入力します。
例：飲食業（法人）を選択した場合
５．画面下部の［作成開始］ボタンをクリックします。
６．「設定した会計期間はよろしいですか？」のメッセージが表示されます。
会計期間が正しいことを確認して［ＯＫ］ボタンをクリックします。
７．「データの作成が完了しました。」のメッセージが表示されますので、［ＯＫ］ボタンをクリックします。
８．「事業所・消費税情報設定」画面が表示されます。
［事業所情報］、［消費税情報］、［その他］タブにて補足情報を設定します。
［事業所情報］タブ
住所などを入力し、画面下部［次へ］ボタンをクリックします。
※会計期間以外は、後ほど「導入」→「事業所・消費税情報設定」より入力することもできます。
［消費税情報］タブ
消費税情報を設定し、画面下部［次へ］ボタンをクリックします。
［その他］タブ
科目体系などを設定します。
法人データのみ：中間決算を行う場合は、「□中間決算をする」にチェックをつけます。
個人事業データのみ：申告区分（青色/白色）、申告様式（一般/不動産）を選択します。
一般所得と不動産所得がある場合は、「個人事業（青色、一般・不動産）」または「個人事業（白色、一般・不動産）」を選択してください。
９．［事業所情報］、［消費税情報］、［その他］タブにて設定できましたら、画面下部の［設定］ボタンをクリックします。
「導入」→「勘定科目設定」を開き、必要な勘定科目が揃っているか確認しましょう。
勘定科目は、会計データの新規作成時に自動的に作成されますが、
お客様独自の勘定科目がある場合は、新たに作成することができます。
法人データで新たに勘定科目を作成する操作手順は、こちらをご確認ください。
個人事業データで新たに勘定科目を作成する操作手順は、こちらをご確認ください。
また、勘定科目をより細かく管理したい場合は、補助科目を作成することができます。
補助科目は、普通預金を銀行別に管理したいときや、売掛金を取引先別に管理したいときなどに
使用します。
例）普通預金を銀行別に管理する場合
補助科目を作成する操作手順は、こちらをご確認ください。
必要に応じて部門を設定しましょう。
部門を設定する操作手順は、こちらをご確認ください。
【使用例①】法人事業で部門管理をする場合
取引を部署別に分類して管理したい場合に部門を設定します。
仕訳入力時に部門を指定することにより、部門ごとの集計や分析を行うことができます。
例）
【使用例②】個人事業で「一般所得」と「不動産所得」の両方がある場合
個人事業において「一般所得」と「不動産所得」の青色申告決算書（収支内訳書）を作成する必要がある場合は、「一般所得用」「不動産所得用」それぞれの部門を設定する必要があります。
＜操作手順＞
例）一般所得（小売業）と不動産所得がある場合
１．「導入」→「部門設定」を開きます。
２．画面左上の[新規部門]ボタンをクリックし、［同一階層に挿入］をクリックします。
３．一般所得用の部門を作成します。
４．同様に画面左上の［新規部門］ボタン→［同一階層に挿入］をクリックし、不動産所得用の部門も作成します。
５．一般所得用、不動産所得用の部門作成が終わりましたら、「部門設定」画面右上の［終了］ボタンをクリックします。
（ア）「配分（％）」欄が未設定の場合は、「共通部門配分の合計が0.0％です。」の確認メッセージが表示されますので、［ＯＫ］ボタンをクリックします。
（イ）「共通部門配分の値に変更がありました。」の確認メッセージは、［ＯＫ］ボタンをクリックします。
６．部門設定を初めて行った場合は、「部門が設定されました。」の画面が表示されますので、［ＯＫ］ボタンをクリックします。
７．部門管理の「有・無」を一括設定する画面が表示されます。
部門管理する科目を選択後、［設定］ボタンをクリックします。
前年度決算書の「貸借対照表」をご用意いただき、各勘定科目の開始残高（期首残高）を設定します。
開始残高（期首残高）を設定する操作手順は、こちらをご確認ください。
固定資産を所有している場合は、「管理」→「減価償却資産登録」に所有している固定資産情報を登録することで、毎年度の減価償却費を自動計算することができます。
固定資産情報を登録する操作手順は、こちらをご確認ください。
以上の設定が終わりましたら、「帳簿」メニューより日々発生する取引を入力しましょう！
＜便利な機能＞
ダイレクトメニュー内にある「操作ナビ」は、本製品の導入後にどの操作を行えばいいか分からない場合や、「こういうことをしたいのだけれど、どの機能を利用すればいいの？」と疑問に思った場合に、次に行う操作を導いてくれます。
１．ダイレクトメニューの「操作ナビ」をクリックします。
２．表示された内容から知りたい区分をクリックします。
３．区分の詳細から知りたい内容をクリックします。
４．該当する機能のアイコンが点滅しますので、クリックします。
５．該当の画面が開き、操作ナビからのアドバイスが表示されますので、ご確認ください。