ソリマチ製品Q&A製品Q&Aは「いつでも」「すべてのページを」「どなたでも」ご覧になれます。

Q.中途退職者の源泉徴収票の出力方法

対象製品
給料王18以降

 

年度途中で退職した社員の源泉徴収票を作成する場合は、以下の方法で行います。

 

<事前準備>

 

中途退職者の就業区分が「退職」になっていない場合は、退職処理を行います。

 

1.「設定」→「社員情報設定(個別入力)」を開き、該当社員を選択します(黒枠で囲まれた状態)。

 

2.[退職/復職]ボタンをクリックします。

image001.gif

 

3.次の画面が表示されます。「退職年月日」を入力して[開始]ボタンをクリックします。

image002.gif

 

4.「退職処理を行います。よろしいですか?」という確認メッセージが表示されますので[はい]ボタンをクリックしてください。「社員情報設定」画面で該当社員が青文字で表示されましたら退職処理の完了です。

 

<操作手順>

 

1.「年調」→「年調年度指定」を開きます。現在年調年が該当年度になっていることを確認後、[キャンセル]ボタンをクリックします。

(ア)現在年調年が処理する年度と異なる場合は、該当年度をクリックし、[設定]ボタンをクリックします。

image003.gif

 

(イ)「年調年度を以下の年度に設定します。」とメッセージが表示されますので、年調年度が該当年度になっている状態で、[はい]ボタンをクリックします。

image004.jpg

 

2.「年調」→「年調データ入力」を開きます。

 

3.「年調データ入力検索」画面が表示されます。

(ア)確定条件は「全て表示」を、社員条件は「退職社員のみ」を選択します。

 

(イ)【退職年月日】欄に表示された期間内に退職した方が「年調データ入力」画面に表示されます。初期設定では年調年度の1月1日~12月31日になっています。

※前年に退職され、今年の給与が発生する場合には、退職年月日の範囲の変更が必要となります。

例:令和2年12月21日に退職した社員で、最終の支払給料が、令和3年1月給与(令和3年1月20日締日)である場合。
この方は令和3年1月給与の支給がある方なので、退職年月日の範囲が初期値のままでは、令和元年度の年調データ入力画面に名前が表示されません。この場合には、退職年月日の範囲を下図のように退職年月日が含まれる範囲(令和2年12月21日~)で指定します。

image005.jpg

 

(ウ)処理方法は「一括処理」を選択し、「年税額計算をする」のチェックマークを外します。

 

(エ)[開始]ボタンをクリックします。

※年度途中で退職した場合(死亡退職を除く)は、年末調整の計算は行いませんので、「年税額計算をする」のチェックマークを外します。

本人が死亡退職された場合は、必要に応じて「年税額計算をする」のチェックマークを入れてください。

image006.gif

 

 

4.退職処理した社員のみ表示されます。源泉徴収票を出したい社員をクリックし、画面左側の「□年税額計算をする」のチェックマークが外れていることを確認します。

image007.jpg

 

5.「年調データ入力」画面を終了します。

 

6.「年調」→「源泉徴収票」を開きます。

※以下のメッセージが表示された場合は[OK]ボタンをクリックします。

image008.jpg

 

7.画面上部の[検索]ボタンをクリックします。

 

8.社員条件を「退職社員のみ」にし、退職年月日を指定して[開始]ボタンをクリックします。

image009.jpg

 

9.退職社員のみ画面に表示されましたら、[印刷]ボタンをクリックします。

 

10.「印刷帳票選択」画面が開きます。

【源泉徴収票を印刷】内の「給料王専用用紙」または「白紙用紙」のうち、お使いの帳票をクリックします。

image010.jpg

 

※こちらの画面が表示されましたら、[スキップ]ボタンをクリックします。

(マイナンバーを印字して源泉徴収票(税務署提出用)を出力したい場合は、「設定」→「マイナンバー設定」画面を開く際に入力するパスワードを入れて、[OK]ボタンをクリックします。)

image011.gif

 

11.さらに社員を絞り込んで印刷したい場合は[詳細設定]ボタンをクリックします。

 

12.印刷範囲より該当の社員を指定し、[設定]ボタンをクリックします。

印刷範囲より該当の社員を指定し、[設定]ボタンをクリックします。

image012.jpg

 

13.[プレビュー]ボタンをクリックし、印刷イメージをご確認の上、印刷を行ってください。

image013.jpg

 

なお、退職社員が死亡退職の場合は、こちらをご覧ください。

この記事は役に立ちましたか?
64人中61人がこの記事が役に立ったと言っています