「社員情報設定」画面にて社員を1人ずつ登録し、給与計算に必要な情報を設定します。
<操作手順>
1.「設定」→「社員情報設定(個別入力)」を開きます。
2.画面左上の[新規]をクリックします。
3.「社員情報設定新規」画面が表示されます。
「基本」タブから順番に入力します。
各項目の詳細については、「社員情報設定新規」画面右下の[ヘルプ]ボタンをクリックし、内容をご確認ください。
各項目を登録する際に、ご注意いただきたい点がございます。以下の内容をご確認ください。
下記の画面は、「社員情報設定(個別入力)」での画面です。
4.「基本」タブ画面での注意点です。
(ア)社員コード
他の社員のコードと重複しないように空き番号を入力します。既に使用している社員コードを入力し[設定]ボタンを押しますと、以下のメッセージが表示され設定できません。
(イ)入社年月日
〔入社日と給与計算の関係について〕
例:入社年月日:4/25 4月給与の締日:4/20・支給日:4/30
この場合、締日が4/20の為、この社員は5月給与から給与計算ができるようになります。
4月の給与データ入力に名前が掲載される社員は「3/21~4/20間に在職している社員」となります。
〔入社日と賞与計算の関係について〕
例:入社年月日:7/15 賞与支給日:7/10
この場合、賞与支給日より後に入社している為、賞与データ入力画面にはこの社員名は表示されません。賞与支給日より前の入社年月日であれば対象となり賞与データ入力画面に社員名が表示されます。
ただし、賞与支給日より前の入社年月日であっても、「社員情報設定」で[賞与支給あり]のチェックマークを外している場合は非表示となります。
(ウ)従業員区分
該当する従業員区分を選択します。この区分ごとに、「労働保険料算定基礎賃金」の資料が集計されます。
※「役員」は労災保険にも雇用保険にも加入できませんので、
「労働保険料算定基礎賃金資料」には集計されません。
5.「支給」タブ画面での注意点です。
(ア)支給方法
支給方法は、「現金」か「振込」の選択ができます。複数の支給方法の設定もできます。
支給方法が「振込」の場合、振込元金融機関・振込先金融機関・科目・口座番号・口座名義・口座名義(カナ)を正しく設定してください。
(イ)支払方法
支給方法が1つの場合、支払方法は「全額」を選択します。複数の支給方法を設定する場合は、それぞれ「定額」「定率」「残額」で分けることができます。
※振込先を変更したのに、「給与銀行振込」に反映されない場合
振込先の設定をする前に、給与計算を行った場合は、「給与」→「給与データ入力(台帳形式/一覧形式)」で計算処理を行います。
計算処理の詳しい操作方法につきましてはこちらをクリックし、操作方法をご確認ください。
(ウ)区分
初期値では、『給与』にマークが表示されています。賞与も同じ支給方法・支払方法の場合は、この画面右上にある[賞与へ複写]ボタンをクリックします。
賞与の支給方法が給与と違う場合は、区分を『賞与』に切り替えて、賞与での支給方法・支払方法を設定します。
6.「社保/労保」タブ画面での注意点です。
(ア)「健康保険区分」「介護保険区分」「厚生年金区分」「厚生基金区分」
「なし」「計算」から選択します。通常、被保険者は「計算」を選択します。
なお、登録する際に入力した生年月日より、各保険区分は自動で判断されません。
例えば、介護保険の被保険者で介護保険料を控除する方については、「介護保険区分」を「計算」とします。
※前月徴収なので入社初月は社会保険料を控除しない場合
「健康保険区分」「介護保険区分」「厚生年金区分」「厚生基金区分」
・・・入社初月は「なし」で設定しておきます。
実際の徴収月に次月更新を行ったあと、「計算」にして等級を設定します。
(イ)「健康保険等級」「介護保険等級」「厚生年金等級」「厚生基金等級」
社員の保険等級を設定します。初期値は基本給・一ヶ月あたりの通勤費・標準報酬月額の算出に必要な支給項目の金額をもとに表示されますので、年金事務所からの「被保険者資格取得確認」および「標準報酬決定通知書」をご参照の上、正しい等級を設定して下さい。
7.「住民税/住所」タブでは、住所等の個人情報の入力をします。
住民税を控除する方については、こちらをご覧ください。
8.入力が終わりましたら、画面右下の[設定]ボタンをクリックします。
9.社員の扶養情報等を登録する場合は、該当社員の氏名をクリックして画面上部の[扶養]ボタンをクリックします。
10.「扶養」画面が表示されます。扶養や本人情報の内容を入力します。
※扶養親族の登録方法の詳細は、こちらをご覧ください。
※合わせて配偶者の登録方法の詳細は、こちらをご覧ください。