減価償却資産（固定資産）を除却した場合は、「管理」→「減価償却資産登録」にて該当資産の登録状況を「除却」と修正することで、除却済みの減価償却資産（固定資産）として登録することができます。
＜操作手順＞
※操作の前に「ファイル」→「データバックアップ」より、データのバックアップをお取りください。
「データバックアップ」の操作についてはこちらをご参照ください。
Ａ．登録済みの資産を除却に修正します
１．「管理」→「減価償却資産登録」を開きます。
２．該当の資産を選択した状態で、画面左上の［修正］ボタンをクリックします。
３．「減価償却資産登録修正」画面が表示されます。
画面右上の「登録状況」の［▼］ボタンをクリックし、ドロップダウンリストの中から「除却」を選択します。
４．「除却日」が表示されるので、資産を除却した日の年月日を入力します。
５．画面右下の「期末帳簿価額」が0円になったことを確認します。
６．画面下の［登録］ボタンをクリックすると、固定資産の修正が完了します。
７．画面右上の［終了］ボタンより「減価償却資産登録」を終了します。
「管理」→「減価償却資産登録」でご登録されている、除却に関する減価償却資産（固定資産）につきましては、「管理」→「減価償却費仕訳転送」にて仕訳を生成することが可能です。
登録状況の修正が完了しましたら、手順Ｂへお進みください。
Ｂ．除却した資産の仕訳を転送します
１．「管理」→「減価償却費仕訳転送」を開きます。
２．画面上部の［仕訳転送］タブより、「転送対象」「償却費計上方法」を選択します。
（ア）転送対象
「売却除却資産の仕訳を生成する」にチェックをつけます。
（イ）償却費計上方法
「直接法」「間接法」より該当する償却費計上方法を選択してください。
償却費計上方法について詳しくは所轄の税務署へご相談ください。
ａ：直接法
減価償却費の仕訳を固定資産科目から直接差し引く方法です。
ｂ：間接法
減価償却費の仕訳を固定資産科目から直接差し引かずに、減価償却累計額科目を設け、そちらに毎年の減価償却費を累計する方法です。
※なお、個人事業者の方の場合、初期値で勘定科目「減価償却累計額」が設定されておりません。
減価償却費を計上する際は、「直接法」を選択するか、「間接法」を選択される場合は「導入」→「勘定科目設定」にて勘定科目「減価償却累計額」を追加する必要がございます。
勘定科目の追加方法については、こちらをご参照ください。
３．画面左上の［勘定科目設定］タブをクリックします。
画面右側の「勘定科目/補助科目」欄にて、除却に関する項目の勘定科目と補助科目を、［▼］ボタンをクリックしてドロップダウンリストの中から設定します。この科目を使用して仕訳を生成します。
４．償却費計上方法で「間接法」を選択している場合は、画面上部の［償却累計額科目設定］タブをクリックし、資産区分ごとに貸方科目の［▼］ボタンをクリックして、ドロップダウンリストの中から科目を選択します。
※通常は初期値のままで構いません。
※償却費計上方法で「直接法」を選択している場合は、設定の必要がないため［勘定科目/補助科目］欄はマスクがかかります。
５．画面右下の［転送開始］ボタンをクリックします。
※「仕訳転送」画面が表示されている間は、中断せずそのままお待ちください。
６．転送が完了しますと「仕訳転送を完了しました～」のメッセージが表示されます。
［ＯＫ］ボタンをクリックし、帳簿画面にて転送された仕訳をご確認ください。
※「管理」→「減価償却費仕訳転送」にて転送された仕訳は、帳簿では以下のように表示されます。
※※ご注意ください※※
・既に「帳簿」→「簡易振替伝票入力」等で除却時の仕訳を手入力している場合は、「管理」→「減価償却仕訳転送」での転送作業を行ってしまうと仕訳が重複しますのでご注意ください。
・転送処理を同じ条件で何回も行われますと、仕訳が重複してしまいますのでご注意ください。
再度、転送処理を行われる場合は、既に転送済みの仕訳を全て削除してから、転送処理を行ってください。
※「登録状況」が「除却」となった固定資産については、「決算」→「データ次年度更新」で２年後のデータを作成するタイミングで「管理」→「減価償却資産登録」から自動的に削除されます。
詳しくはこちらをご覧ください。