Ｑ．「固定資産[○○]は原則として2XX%定率法を指定する必要があります。」と表示される場合

 

 

仕訳チェックを実行した際に、下記のような結果が表示されることがあります。

 

このチェック結果は、固定資産の取得年月日と、減価償却費の計算方法の組み合わせが正しくない場合に表示されます。

下記の操作手順にて、減価償却資産の設定内容を見直してください。

 

 

＜操作手順＞

 

１．対象の固定資産コードをメモに控えます。

 

２．チェック結果の画面を終了し、「資産台帳」→「減価償却資産登録」を開きます。

 

３．対象の資産名称をダブルクリックするか、または選択して［修正］ボタンをクリックします。

 

４．「取得年月日」と「償却方法」を確認します。

原則として、下の表の組み合わせで設定する必要があります。

取得年月日	償却方法
	定率法の場合	定額法の場合
平成24年4月1日以降	200％定率法	定額法
平成19年4月1日～平成24年3月31日	250％定率法
平成19年3月31以前	旧定率法	旧定額法

 

例では「取得年月日：平成24年4月1日以降」に該当しますので、定率法ならば原則として「200％定率法」を選択します。

 

５．償却方法の［▼］ボタンより「200％定率法」を選択し、［登録］ボタンをクリックしてください。