新しく勘定科目を作成する場合は「導入」→「勘定科目設定」画面より作成します。
※※ご注意ください※※
科目は分類ごとに表示されております。新しく科目を作成する場合は、どの分類に所属するのかを判断の上、作成してください。
また、どの分類に科目を作成すべきか不明な場合は、お手数でも加入されている商工会へご相談ください。
Ａ．操作手順
例：「763：負担金支出」科目を管理費の「支払手数料」と「管理 諸費」科目の間に作成する場合
１．「導入」→「勘定科目設定」の画面を開きます。
２．画面上の科目区分タブより［管理費］をクリックします。
※新会計基準のデータの場合
※旧会計基準のデータの場合
３．画面右側の科目一覧より、勘定科目を追加したい行の１つ上の行（例では〔支払手数料〕）をクリックし、画面左上の［新規科目］→「同一階層に挿入」をクリックします。
４．「支払手数料」と「管理 諸費」の間に１行挿入されますので、こちらに作成したい科目の〔コード〕、〔正式名称〕、〔略式名称〕、〔イニシャルキー〕の登録をしてください。
部門の設定は必要に応じて行います。詳しくは下記手順５の説明を参照してください。
５．「導入」→「部門設定」にて部門を設定しているデータで、部門別に金額を管理したい勘定科目の場合には「有」を選択します。
「無」の状態でも部門入力は可能ですが、部門を忘れず入力したい場合は「有」をご選択ください。
例：〔763：負担金支出〕の部門を「有」とする場合
（ア）〔763：負担金支出〕の「部門」欄をクリックし「有」を選択します。
（イ）部門欄が「有」となっていることを確認します。
※上記の状態で、〔763：負担金支出〕科目を使用して仕訳を入力した際に、部門を指定しなかった場合は、「全事業所（共通）」として登録されます。
Ｂ．その他の設定
１．略式名称について
正式名称を登録し、キーボードの［Ｅｎｔｅｒ］を押下すると、自動的に正式名称の先頭８文字がコピーされます。
例：正式名称を〔事業パンフレット印刷費〕、略式名称を〔事業パンフ印刷費〕に設定する場合
（ア）正式名称と異なる略式名称に変更する必要がある場合は、略式名称欄にて変更する名称を入力します。
（イ）キーボードの［Ｅｎｔｅｒ］を押下し、次の行に進む際に、正式名称と異なる略式名称に修正した場合は、下のメッセージが表示されます。
（ウ）［ＯＫ］をクリックすることで、正式名称と略式名称が任意の名称で登録されます。
※また、画面右上の［詳細表示］チェックボックスをＯＮにすると、貸借区分、借方・貸方税区分、事業分類（消費税簡易課税を選択されている場合に収益科目（収入科目）のみ設定可能）、科目性格の設定が可能です。必要に応じて変更してください。
２．事業分類について
消費税の簡易課税を選択している場合、【事業分類】を変更することが可能です。
例：〔物品販売収益〕の事業分類を、「第五種事業」から「第二種事業」に変更する場合
（ア）〔物品販売収益〕の事業分類をクリックします。
（イ）事業分類を「第二種事業」に変更します。
※事業分類の設定を行うことにより、〔物品販売収益〕科目を使用した課税取引に関しましては、「消費税」→「消費税申告書作成」画面で、指定された事業分類（例では「第二種事業」）に初期値表示されます。