「決算」→「らくらく仕訳監査」の「監査項目：固定資産仕訳」では下記のチェックをしています。
監査結果に「固定資産の期末帳簿価額と[（固定資産科目）]の残高が一致しません。」と表示された場合、下記いずれかの原因が考えられます。
Ａ：「減価償却資産登録」で登録した資産の勘定科目と資産区分が一致していない
Ｂ：「新規取得」「売却」「除却」の情報が「減価償却資産登録」に登録されていない
Ｃ：各固定資産科目の開始残高が正しくない
Ｄ：「仕訳が重複している」または「仕訳が入力されていない」
Ｅ．減価償却費を「間接法」で計上している
詳細につきましては、下記をご参照ください。
Ａ：「減価償却資産登録」で登録した資産の勘定科目と資産区分が一致していない
「減価償却資産増減総括表」は「減価償却資産登録」で登録した資産の「資産区分」をもとに集計を行っています。
また、「減価償却費仕訳転送」時の「減価償却費の仕訳を生成する」は「減価償却資産登録」の「勘定科目」をもとに仕訳を生成しています。
そのため、「減価償却資産登録」の「資産区分」と「勘定科目」が一致していない固定資産については、「らくらく仕訳監査」の監査対象となります。
登録済みの固定資産について下記をご確認ください。
１.「管理」→「減価償却資産登録」を開きます。
２.登録済みの資産をダブルクリックし、「勘定科目」と「資産区分」が一致していることを確認してください。
◆「勘定科目」と「資産区分」が一致している場合
修正は不要です。画面右下の「登録」をクリックしてください。
◆「勘定科目」と「資産区分」が一致していない場合
「勘定科目」と「資産区分」が一致するように設定し、画面右下の「登録」をクリックしてください。
＜こんなときは＞
「勘定科目」と同じ「資産区分」が表示されない場合は、「機能」より追加します。
１．画面上の［機能］をクリックします。
２．「機能」画面が表示されます。「資産区分名称」が空欄のところに該当の資産区分を追加します。
あわせて「償却方法」「勘定科目」を選択し［登録］をクリックします。
※「資産区分名称」に空欄がない場合は、使用していない資産区分名称を削除し、追加してください。
３．登録済みの資産をダブルクリックし、「資産区分」にて手順２で登録した資産区分を選択し、画面右下の［登録］をクリックします。
４．改めて「決算」→「らくらく仕訳監査」を開き、画面上部の［監査実行］をクリックし、再監査してください。
該当の「監査結果」が表示されなくなったことをご確認ください。
解消されない場合は、下記Ｂへお進みください。
Ｂ：「新規取得」「売却」「除却」の情報が「減価償却資産登録」に登録されていない
「新規取得時」「売却時」「除却時」の仕訳は入力されていても、その情報が「減価償却資産登録」に登録されていない場合、「らくらく仕訳監査」の監査対象となります。
「新規取得」「売却」「除却」が期中にあった場合は、「減価償却資産登録」にも情報の登録をお願いいたします。
１．「管理」→「減価償却資産登録」を開きます。
２．期中に新規取得した資産がある場合は、画面上部の［新規］より新規取得した資産を登録してください。
３．期中に「売却」または「除却」した場合は該当資産をダブルクリックし、「売却」または「除却」の情報を追加してください。
４．改めて「決算」→「らくらく仕訳監査」を開き、画面上部の［監査実行］をクリックし、再監査してください。
該当の「監査結果」が表示されなくなったことをご確認ください。
解消されない場合は、下記Ｃへお進みください。
Ｃ：各固定資産科目の開始残高が正しくない
「開始残高設定」に設定された各固定資産の「開始残高」と、「減価償却資産増減総括表」の「期首帳簿価額」が一致していない場合、「らくらく仕訳監査」の監査対象となります。
各画面より各固定資産科目の仕訳の見直しをお願いします。
１．「導入」→「開始残高設定」の各固定資産科目の開始残高と、「管理」→「減価償却資産増減総括表」の各固定資産の期首帳簿価額が一致しているか確認し、一致していない場合は正しい金額に修正してください。
（ア）「開始残高」が正しくない場合
「導入」→「開始残高設定」より該当の固定資産科目の開始残高を前年度末の貸借対照表の金額に直接修正します（この時、「導入」→「開始残高設定」の貸借差額が０円になるように修正してください）。
（イ）「減価償却資産増減総括表（表示形式：勘定科目別）」の「期首帳簿価額」が正しくない場合
「管理」→「減価償却資産登録」より該当の固定資産の「期首帳簿価額」を前年度末の「未償却残高」に直接修正します。
２．改めて「決算」→「らくらく仕訳監査」を開き、画面上部の［監査実行］をクリックし、再監査してください。
該当の「監査結果」が表示されなくなったことをご確認ください。
解消されない場合は、下記Ｄへお進みください。
Ｄ：「仕訳が重複している」または「仕訳が入力されていない」
固定資産科目を使用した仕訳が「重複」している、必要な仕訳が「入力されていない」場合、「らくらく仕訳監査」の監査対象となります。
元帳より各固定資産科目の仕訳の見直しをお願いします。
１．期中に新規取得した資産がある場合は、新規取得時の仕訳が作成されていることをご確認ください。
また、新規取得時の仕訳が重複している場合は、片方を削除してください。
新規取得時の仕訳が作成されていない場合は「帳簿」画面より直接入力するか、「管理」→「減価償却費仕訳転送」より「新規取得資産の仕訳を生成する」（一括償却資産がある場合は「一括償却資産の仕訳を生成する」「新規取得」）を選択し、仕訳転送してください。
２．期中に売却・除却した資産がある場合は、売却・除却の仕訳が作成されていることをご確認ください。
また、売却・除却時の仕訳が重複している場合は、片方を削除してください。
売却・除却時の仕訳が作成されていない場合は「帳簿」画面より直接入力するか、「管理」→「減価償却費仕訳転送」より「売却除却資産の仕訳を生成する」を選択し、仕訳転送してください。
３．減価償却費の仕訳が作成されていることをご確認ください。
また、減価償却費の仕訳が重複している場合は、片方を削除してください。
減価償却費の仕訳が作成されていない場合は「帳簿」画面より直接入力するか、「管理」→「減価償却費仕訳転送」より「減価償却費の仕訳を生成する」（一括償却資産がある場合は「一括償却資産の仕訳を生成する」「減価償却費」）を選択し、仕訳転送してください。
４．上記３まで確認しましたら、改めて「決算」→「らくらく仕訳監査」を開き、画面上部の［監査実行］をクリックし、再監査してください。
該当の「監査結果」が表示されなくなったことをご確認ください。
解消されない場合は、下記Ｅへお進みください。
Ｅ：減価償却費を「間接法」で計上している場合
減価償却費の計上方法において「間接法」を選択している場合は、【監査項目：固定資産仕訳】は利用できません。もしこのメッセージが表示された場合であっても、「集計」→「合計残高試算表」の各固定資産科目の期末残高と「管理」→「減価償却資産増減総括表」の期末時取得価額が一致していれば問題ございませんので、該当の監査結果を「チェック済み」としてください。
１．各画面にて金額の確認を行います。
（ア）「合計残高試算表」の各固定資産科目の期末残高
（イ）「減価償却資産増減総括表（表示形式：勘定科目別）」の期末時取得価額
２．金額が一致している場合は、【監査項目：固定資産仕訳】の監査結果のチェック欄をクリックし「チェック済み」に変更してください。