「みんなの電子申告」で出力したデータを、国税庁e-Taxソフトに組み込みを行った場合に、下図のようなスキーマチェックエラーが表示される場合があります。
それぞれの対処方法をご案内いたします。
※確認したい質問内容をクリックすると、解決方法にジャンプします。
A.データ型エラー。 型:不正なデータタイプ値例外, メッセージ:値 '102' は次の正規表現ファセットと合わない '\d?\d'.
B.データ型エラー。 型:不正なデータタイプ値例外, メッセージ:値 'パワーショベル(XX-XXXX-XXXX)' の長さ '21' は次のファセットの最大長を超えた:'16' .
C.「データ型エラー。型:不正なデータタイプ値例外、メッセージ:値’00000’は列挙型でない。」
以下、それぞれの回答をご案内いたします。
A.データ型エラー。 型:不正なデータタイプ値例外, メッセージ:値 '102' は次の正規表現ファセットと合わない '\d?\d'.
【原因】
「みんなの確定申告<令和4年分申告用>」にて年月日を入力する項目にて、西暦の数値に誤りがある可能性がございます。
【対処方法】
1.国税庁e-Taxソフトで表示されているメッセージは[OK]をクリックします。
2.「みんなの確定申告<令和4年分申告用>」の以下画面にて、入力された項目の年月日をご確認ください。
◆「導入」→「申告者設定」の「生年月日」
◆「添付資料」の以下項目
・「所得の内訳書」の「支払確定年月」
・「寄附金・寄附金特別控除額の計算明細書」の「寄附年月日」
・「(特定増改築等)住宅借入金等特別控除額の計算明細書」の「居住開始年月日」
・「事業専従者一覧表」の「生年月日」
・「住宅耐震改修特別控除額・住宅特定改修特別税額控除額の計算明細書」の「居住開始年月日」
・「認定住宅新築等特別税額控除額の計算明細書」の「居住開始年月日」
◆「申告書」→「申告書(第一表・第二表)」
・画面左上の提出年月日 (「ヘルプ」ボタンの下、「税務署長」欄の下です。)
・「配偶者(特別)控除(21~22)」および「扶養控除」(23)」の「配偶者や親族に関する事項」の「生年月日」
3.上記項目の年月日に誤りがあれば修正後、「みんなの確定申告<令和4年分申告用>」を終了します。
4.「データ一覧」の該当データ行の左側「選択」の上段をクリックし赤いチェックマークを入れます(図:ア)。
[令和4年分の所得税の申告]をクリックします(図:イ)。
5.[申告・申請処理を実行する]をクリックします。
6.出力が完了すると下のメッセージが表示されます。画面左下の[国税庁のe-Taxソフトを起動する]をクリックし、国税庁のe-Taxソフトを起動してください。
7.国税庁の「e-Tax」ソフトにて[作成]-[申告・申請等]より「組み込み」をお試しください。
B.データ型エラー。 型:不正なデータタイプ値例外, メッセージ:値 'パワーショベル(XX-XXXX-XXXX)' の長さ '21' は次のファセットの最大長を超えた:'16' .
【原因】
「メッセージ:値」に続く項目が、国税庁e-Taxに取り込みができる文字数を超えていることが原因となります。
上図を例にしますと、会計製品で登録されている減価償却資産名「‘パワーショベル(XX-XXXX-XXXX)’」が21文字のため国税庁e-Taxにて取り込める文字数(16文字)を超えたという内容のエラーになります。
【対処方法】
1.国税庁e-Taxソフトで表示されているメッセージは[OK]をクリックします。
2.会計製品を起動し、この名称が使用されている箇所を探し、国税庁e-Taxにて取り込みが可能な文字数(例では16文字以内)に修正してください。
例の「パワーショベル(XX-XXXX-XXXX)」は会計製品で登録されている減価償却資産の資産名称になりますので、会計製品側で登録内容を修正します。
「管理」-「減価償却資産登録」より該当資産をダブルクリック(下図:ア)し、資産名称を短縮(下図:イ)後、[登録]をクリックして内容を修正します。
3.エラー内容を修正したら、再度、「決算」-「電子申告」(法人データの場合は「消費税」-「電子申告」)を起動し、「データ出力」→「国税庁e-Taxソフト起動」→「組み込み」の操作を行いエラーが表示されないことをご確認ください。
C.「データ型エラー。型:不正なデータタイプ値例外、メッセージ:値’00000’は列挙型でない。」
【原因】
「みんなの電子申告」から出力した際に「氏名」「都道府県」等の情報に不十分な情報がある場合に表示されます。
【対処方法】
下記を修正後、再度「みんなの電子申告」より[申告・申請処理]を実行してください。
・会計製品にて「決算」-「青色申告入力」「収支内訳書入力」、「消費税申告王(または消費税)」-「消費税申告書作成」より代表者名または氏名、住所を入力してください。
・「みんなの電子申告」の申告者情報の[修正]画面より、「提出先税務署都道府県」「提出先税務署」を設定してください。