「仕訳チェック」において、〔固定資産の期首帳簿価額をチェック〕〔固定資産の期末帳簿価額をチェック〕をＯＮにして実行した際に、以下の仕訳チェック結果が表示される場合があります。
「固定資産の期首帳簿価額と[○○]の期首残高が一致しません」
「固定資産の期末帳簿価額と[○○]の残高が一致しません」
※［○○］には勘定科目名が入ります。
［固定資産の期首帳簿価額］とは、「資産台帳」→「減価償却資産増減総括表」の勘定科目ごとの「期首帳簿価額」の金額を指します。
［[○○]の期首残高］とは、「決算」→「決算書」（個人事業の場合は「申告」→「青色申告決算書」）の「貸借対照表」の固定資産科目の期首残高の金額を指します。
［固定資産の期末帳簿価額］とは、「資産台帳」→「減価償却資産増減総括表」の勘定科目ごとの「期末帳簿価額」の金額を指します。
［[○○]の残高］とは、「決算」→「決算書」（個人事業の場合は「申告」→「青色申告決算書」）の「貸借対照表」の固定資産科目の期末残高の金額を指します。
それぞれ２つの金額が一致しない場合に上記の結果表示となります。下記が主な原因として考えられます。
・「初期」→「基本」→「期首残高登録」の有形固定資産の開始残高に誤りがある
・「資産台帳」→「減価償却資産登録」の設定内容に誤りがある
・「資産台帳」→「減価償却費仕訳作成」を行っていない。もしくは手入力での仕訳処理を行っていない
以下の方法にて各設定を見直してください。
「Ａ．確認手順「固定資産の期首帳簿価額と[○○]の期首残高が一致しません」の場合」
「Ｂ．確認手順「固定資産の期末帳簿価額と[○○]の残高が一致しません」の場合」
※なお、間接法を採用している場合、このチェック項目はご利用いただけません。
設定の金額が一致しているかどうかの確認は「Ｃ．減価償却費を「間接法」で計上している場合」でご案内しておりますのでそちらをご参照ください。
（間接法とは、減価償却をするときに建物や車両などの残高を直接減らさず、「減価償却累計額」で減らす方法です。）
Ａ．確認手順「固定資産の期首帳簿価額と[○○]の期首残高が一致しません」の場合
１．「固定資産の期首帳簿価額と[○○]の期首残高が一致しません」の場合
期首残高と、期首帳簿価額の確認をします。
以下の（ア）（イ）の金額が一致しているかを確認し、違っている場合は一致するよう該当画面（「期首残高登録」または、「減価償却資産登録」）にて正しい金額に修正してください。
（ア）「資産台帳」→「減価償却資産増減総括表」にて〔勘定科目別〕タブをクリックし、各固定資産の期首帳簿価額を確認します。
（イ）「初期」→「基本」→「期首残高登録」にて、各固定資産科目の期首残高を確認します。
Ｂ．確認手順「固定資産の期末帳簿価額と[○○]の残高が一致しません」の場合
１．期中に新規取得した資産はありますか？
ない場合は手順３．に進んでください。
ある場合は、新規取得の仕訳と減価償却資産登録の両方が必要となります。
以下の（ア）（イ）を確認し、足りない場合は、該当画面より入力してください。
例：期中に軽自動車を購入した場合
（ア）「資産台帳」→「減価償却資産登録」を開き、期中に購入した資産の登録があるかどうかを確認します。
（イ）「日常」→「帳簿」→「元帳」を開き、確認したい勘定科目を選択します（例では「車両運搬具」）。
ここで、資産を購入したときの仕訳が入力されているかどうかを確認します。
２．期中に売却・除却した資産はありますか？
ない場合は手順４．に進んでください。
ある場合は、売却・除却の仕訳と減価償却資産の登録修正の両方が必要となります。
以下の（ア）（イ）を確認し、足りない場合は、該当画面より入力してください。
例：期中に軽自動車を除却した場合
（ア）「資産台帳」→「減価償却資産登録」を開き、期中に売却・除却した資産の【登録状況】が「売却」または「除却」になっているかを確認します。
「売却」「除却」になっていない場合はその資産名をダブルクリックし、修正画面から【登録状況】を変更します。
また、［売却・除却］ボタンから売却（売却の場合は売却金額含む）・除却年月日を入力して登録してください。
（イ）「日常」→「帳簿」→「元帳」を開き、確認したい勘定科目を選択します（例では「車両運搬具」）。
ここで、資産を売却・除却したときの仕訳が入力されているかを確認します。
３．減価償却費の仕訳が作成されているかを確認します。
「日常」→「帳簿」→「元帳」を開き、確認したい勘定科目（［〇〇］の固定資産の勘定科目）を選択します。
上記のように、減価償却費の仕訳がなかった場合は、 こちら の手順にて仕訳作成を行ってください。
仕訳はあるのに償却費の金額が違う場合は、この画面で直接金額を訂正するか、減価償却費の仕訳をいったん削除して、「決算」→「自動仕訳」→「減価償却費仕訳作成」から仕訳を再度作成してください。
４．以上の確認、修正が終わりましたら、改めて「決算」→「仕訳チェックサービス」をお試しください。
Ｃ．減価償却費を「間接法」で計上している場合
減価償却費の計上方法で間接法を採用している場合、このチェックは利用できません。
このメッセージが表示された場合は、以下の金額をご確認ください。
１．「資産台帳」→「減価償却資産増減総括表」画面にて〔勘定科目別〕タブをクリックし、各固定資産の期末時取得価額を確認します。
２．「集計分析」→「集計」→「合計残高試算表」にて各固定資産科目の残高を確認します。
手順１．２．で確認した金額が一致していれば警告の表示があっても問題はありません。