仕訳チェックを実行した際に、「減価償却資産の当期償却費と減価償却費の合計が一致しません」というチェック結果が表示される場合があります。
上記のチェック結果が表示された場合は、以下の<操作手順>をご確認ください。
※なお、このチェックは1年間の減価償却費をチェックするものです。
そのため、減価償却費を全額計上していない期中の段階では、この機能はご利用いただけません。
<操作手順>
1.以下の(ア)(イ)の金額が一致しているかを確認します。
(ア)「資産台帳」→「減価償却資産登録」にて、【当期償却費】の合計を確認します。
(イ)「日常」→「帳簿」→「元帳」を開きます。
勘定科目に「減価償却費」を選択し、残高を確認します。
※法人事業で「製造原価あり」の場合は、販売費一般管理費と製造原価それぞれの「減価償却費」の残高を確認し、合計した金額が(ア)と一致しているかをご確認ください。
上記(ア)(イ)の金額が一致していない場合は「元帳」画面を終了し、手順2.以降の操作を行ってください。
2.減価償却費の仕訳をすべて削除します。
あらかじめ減価償却費仕訳作成を実行している場合は「a:」の操作を、減価償却費の仕訳を手入力している場合は「b:」の操作を行ってください。
a:減価償却費仕訳作成を実行している場合
ダイレクトメニューの「日常」→「ツール」→「仕訳データ一括削除」を開きます。
以下のメッセージは[OK]をクリックします。
〔決算仕訳を削除する〕〔仕訳作成元を指定〕〔減価償却費仕訳作成で作成された仕訳〕にチェックを付け、[実行]ボタンをクリックしてください。
以下のメッセージはいずれも[OK]をクリックします。
b:減価償却費の仕訳を手入力している場合
「日常」→「帳簿」→「簡易振替伝票入力」を開きます。
減価償却費関係の仕訳を選択し、画面右上の[削除]ボタンをクリックして、一つずつすべて削除します。
※ただし、資産の購入・売却・除却関係の仕訳は削除しないようご注意ください。
3.仕訳の削除が完了しましたら「簡易振替伝票入力」画面を終了し、「決算」→「自動仕訳」→「減価償却費仕訳作成」を開きます。
4.【作成対象】では、〔減価償却費の仕訳を作成する(2)〕〔一括償却資産の仕訳を作成する(3)〕〔減価償却費(5)〕のみにチェックを付けます。
※【作成方法】【償却費計上方法】は変更しないでください。
5.次に〔勘定科目設定〕タブをクリックし、☆マークのついている行の勘定科目・補助科目が正しく設定されているかを確認します(例では3つ)。
※手順4.の【償却費計上方法】で「間接法」にチェックが付いている場合は、〔償却累計額科目設定〕タブをクリックし、同様に☆マークの付いている行の勘定科目・補助科目が正しく設定されているかも確認してください。
「直接法」になっていた場合は確認する必要はありません。
6.設定を確認しましたら最下の[作成開始]ボタンをクリックします。
以下のメッセージは[はい]→[OK]ボタンをクリックしてください。
7.作成が完了したら、改めて、仕訳チェックをお試しください。